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オンラインストレージをバックアップする方法

高速のインターネット回線が当たり前に利用できるようになった現在では、大容量のデータをアップロードしたりダウンロードしたりすることが、とても簡単になりました。そして、その特性を活かしたオンライン上にデータを保存できるサービスが、さまざまなところから提供されています。

もしも、そのようなサービスをビジネスで使うのなら、便利に使うことを考えるだけではなく、データを取り出せなくなったときの対策も考えておきましょう。ビジネスで利用する大切なデータは、簡単には失うわけにはいかないため、しっかりとしたアクシデント対策をしておくべきです。

バックアップする前に考えること

オンライン上にデータを預けられるサービスを安心して利用したいのなら、まずは有料のサービスを探しましょう。ビジネス用の有料サービスならば、回線やサーバーが安定しているため、ほとんどアクシデントが起こらないと考えても大丈夫です。無料サービスは有料のものほど保守費用をかけていないため、何かしらのトラブルが起こる可能性はグッと高くなります。しかも、無料ということは、自己責任での利用が求められるので、アクシデントが起こったときに、きちんとしたサポートを受けられるとは限りません。サポートが受けられないのはビジネスにとって致命的なので、無料サービスは使わないほうが無難です。

つまり、保管するデータを大切だと感じているなら、最初にすべきなのは、信頼できるオンラインストレージサービスを探すことです。信頼性が高いサービスがいくつもあるので、サーバーのスペックとセキュリティ概要を見て、安心してデータを預けられるところを見つけましょう。ただし、トラブルが起こらないサービスを利用するとしても、何かあったときの備えはしっかりとしておかなければいけません。そのために必要なのが、大切なデータの複製を作って、別の場所に保管するバックアップという行為です。複製をほかのところに作っておけば、片方が使えなくなったときに、もう片方から取り出せばよいだけなので、簡単にトラブルを回避できるようになります。信頼できるサービスを選んで契約すれば、もしかすると複製の出番はないかもしれませんが、考えられるリスクに対しての備えは行っておくべきです。

バックアップはパソコンがあれば簡単にできる

オンライン上にあるデータを複製するのは簡単で、パソコンを使ってコピーをすれば、オリジナルとまったく同じものが完成します。特殊な操作は必要ないため、パソコンの基本的な操作ができれば、誰でも複製を作れるでしょう。それを別のどこかに保管することになるのですが、一番簡単なのは、そのまま会社のパソコンのハードディスクを利用する方法です。複製のためにダウンロードしたのなら、すでにデータはハードディスク上に存在しているため、好きなフォルダに移動しましょう。

しかし、ハードディスクの容量には限りがあるため、できることならば、外部保存が可能な記憶媒体を使ったほうがよいです。USBメモリやDVDなど、いろいろな記憶媒体があるので、そちらにデータを移動させて保管することをおすすめします。なお、記憶媒体には品質があって、安いものを購入すると、早い時期にデータが読み込めなくなる可能性があります。特に、DVDやCDなどのディスク系の記憶媒体は、安物を利用するとそのリスクが高まるので気をつけなければいけません。もしも、品質の高いものを購入したいのなら、日本の工場で作られているディスクを選びましょう。少々、値段が高くなりますが、国産品の品質は折り紙つきなので、安心して複製データを保管できます。

別のオンラインストレージを利用する方法も

オフラインの記憶媒体を用意するのが面倒だと感じるのなら、別のビジネス用のオンラインストレージを借りて、そちらに複製を保管するという方法もあります。両方のサービスに同時にアクシデントが起きる事態は、まず考えられないので安心して任せられます。バックアップのほうを最低限のプランで利用すれば、二つの有料サービスを使ったとしても、それほど費用がかかることはありません。オフラインの記憶媒体とは違って、誰でもダウンロードできるため、複製であっても便利に活用できます。ただし、この方法は会社側のインターネット回線に問題があったときは、取り出せなくなるので注意が必要です。そのため、いち早く利用できないと問題になるデータは、オフラインの記憶媒体に保管しておいたほうがよいでしょう。

ビジネス用のオンラインストレージサービスを選べば、スペックの高いサーバーを使っているため、預けたデータを失うことはまずありません。しかし、万が一を考えて行動しないと、大きな損失が出てしまうのがビジネスなので、大切なデータならバックアップをきちんと作ることが大切です。現代では、複製したデータをさまざまな方法で保管できるため、会社にあった方法を選んで、いつ起こるか分からないアクシデントに備えましょう。